伝言が落ちると、たいてい対策は書き方に向かいます。用紙を作る、項目を決める、復唱する。
どれも意味はあります。ただ、落ちる場所はそこではありません。
落ちるのは、書いた後から相手が読むまでの間です。ここは書き方では守れません。
具体的には三つの場面で落ちます。机に置いたが本人が直帰した。別の紙に紛れた。口頭で言ったが相手が作業中だった。
三つとも、書いた人は渡したつもりでいます。渡したつもりと、届いたことは違います。
だから対策は、書き方ではなく渡し方に向けます。
渡すという行為は、渡す人と受け取る人が、同じ時間に同じ場所にいることを前提にしています。
現場の仕事では、この前提がほとんど成立しません。外に出ている、手が塞がっている、別の電話に出ている。
成立しないときに起きるのが、置くという行為です。机に置く、カウンターに置く。
置いた瞬間に、それは渡したことになっていません。相手が見つけるかどうかに委ねています。
そして見つからなかったとき、責任の所在が曖昧になります。書いた人は書いたと言い、受け手は聞いていないと言う。
やることは逆です。渡すのをやめて、受け取る側が取りに行く形にします。
場所を一つ決めて、伝言は全部そこに置く。本人の机には置きません。
そして受け取る側は、決めたタイミングでそこを見に行きます。戻ったとき、昼、終業前のように。
一見、手間が増えるように見えます。実際には減ります。渡す人が相手を探して歩き回る時間が消えるからです。
そして落ちなくなります。見に行くのは自分の都合でできるからです。
決めるのは四つだけです。道具は変えません。
四つのうち効くのは二つめです。見る時刻が決まっていないと、置き場所を作っても溜まります。
この話をすると、連絡用の仕組みを入れる案が出ます。順番としては後です。
理由は単純で、渡す形のまま道具を入れると、落ち方が同じだからです。
通知を送っても、作業中の人は見ません。通知は渡す形の電子版です。
取りに行く形にしてから道具を入れると、効きます。置き場所が電子になるだけなので、運用は変わりません。
紙で回るようになってから移すほうが、定着しました。先に道具を入れた場合は、紙と二重になります。
一つ注意があります。伝言の内容によっては、記録として残す必要がある場合があります。
通話内容や連絡先を記録する場合には個人情報の取扱いに関する定めがあり、録音を行う場合は別の配慮が要ります。
業種によっては、受けた連絡の記録と保存に関する定めがあるものもあります。
処理済みを移す先を決めるときに、どれだけの期間残すかも一緒に決めます。ここは顧問弁護士に確認します。
いま自社でやるなら、順番は一つです。昨日受けた伝言が全部相手に届いたかを確かめる。一件でも落ちていれば、渡す形をやめる理由になります。
工程・引き継ぎ・道具・記録の4観点から、いま現場のどこに探す時間が溜まっているかを確かめられます。登録不要・その場で結果。
▶ 業務ムダ診断をはじめる 無料で相談するGEAR(BEYOND PLAYBOOK)は、連絡用の仕組みを売る立場ではありません。BEYOND Holdings 自身が実業を回し、伝言を落としてきた当事者として、置き場所の決め方 → 見に行く時刻の設定 → 急ぎの線引き → 処理済みの扱いまでを、貴社の人数と動線に合わせて一緒に組みます。
私たちがやって失敗したのは、先に連絡用の仕組みを入れたことでした。通知は飛びますが、現場は手が塞がっていて見ません。紙のときと同じ件数が落ちました。形を変えずに道具だけ変えても、同じでした。
なお、通話内容や連絡先の記録には個人情報の取扱いに関する定めがあり、業種によっては保存に関する定めもあるため、運用を決める際は顧問弁護士にご確認ください。
まずは無料の業務ムダ診断で、いま現場のどこに探す時間が溜まっているかを確かめてみてください。結果を見ながら、置き場所と時刻を一緒に決めましょう。
※本記事に記載の件数・時間・日数はすべて説明のための仮の例です。特定の企業の実例ではありません。本文の整理は社内の連絡の運用についての一般的なものであり、特定の成果を保証するものではありません。通話内容や連絡先を記録する場合には個人情報の取扱いに関する定めがあり、通話の録音を行う場合は別の配慮を要します。業種によっては、受けた連絡の記録と保存に関する定めがあります。運用を決める際は顧問弁護士にご確認ください。