従業員24名の設備工事業。職長は現場を二つ見ていて、若手の教育も任せていました。
切り出し方は唐突ではありませんでした。相談したいことがあると言って、終業後に残った。
社長は驚きましたが、引き止めたかった。だからすぐに条件の話をしました。いくらなら残るか。
職長は黙りました。金額のつもりで来たわけではなかったからです。
その後の会話は、給与の相場と他社の条件の比較になりました。十五分で終わりました。
二週間後に退職届が出て、理由の欄には一身上の都合と書かれていました。
退職の一か月後、社長は現場で職長と会いました。そこで初めて理由を聞けました。
出てきたのは三つでした。一つめ、若手を教える時間が工数に入っていなかった。
二つめ、現場を二つ見ているのに、どちらの判断まで任されているか分からなかった。
三つめ、他社から声をかけられて、初めて自分の市場価値を考えた。
社長が言っていたのは一つです。あの日、何に困っているかを聞いていれば、三つは出てきた。
そして三つのうち二つは、金額をかけずに直せるものでした。
一年後、別の社員が同じ切り出し方をしました。入社四年の現場担当です。
社長がその場でやったのは、金額の話をしないことでした。代わりに一つだけ聞きました。
いま足りないと感じているものを、一つだけ教えてほしい。
返ってきたのは、来年以降どういう仕事を任されるのかが見えない、という話でした。金額は出てきませんでした。
社長はその日に答えを出しませんでした。一週間後に返すと言って、日付を決めました。
この一週間で、社長は三人に話を聞きました。本人ではなく、周りの人です。
切り出された日にやるのは四つです。判断は含まれていません。
四つのうち効くのは三つめです。日付が入っているかどうかで、待っている側の受け取り方が変わります。
社長が返したのは二つでした。一つめ、来年任せる現場を、名前を挙げて伝えた。
具体的な現場名と、その中で本人が決めてよい範囲。これは紙に書いて渡しました。
二つめ、できないことも伝えた。希望していた資格の取得支援は、今期は予算が組めない。来期に入れると書いた。
できないことを言ったのが効いたかどうかは分かりません。ただ、本人は残りました。
処遇は、半年後の評価の時期に見直しました。その場では約束していません。
社長が言っていたのは一つです。その日に金額を約束していたら、半年後に揉めていた。
同じ進め方をして、残らなかった社員もいました。この場合もやることがあります。
一つめ、引き止めないと決めたら、決めた日に伝える。曖昧に引き延ばすと、引き継ぎが雑になります。
二つめ、聞いた一つを記録に残す。辞めた理由ではなく、足りないと感じていたものです。
この記録が三人分たまると、共通するものが出てきます。そこが会社の弱いところです。
なお、処遇の変更や退職の申し出の取扱い、退職後の競業の範囲には法令と就業規則上の定めがあるので、社会保険労務士と顧問弁護士に確認します。
いま同じ話を切り出されたら、やることは一つです。金額を聞かず、足りないものを一つだけ聞く。そして返す日を決めてください。
定着・育成・配置・負荷の4観点から、いま組織のどこに負荷が偏っているかをレーダーで特定します。登録不要・その場で結果。
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私たちがやって失敗したのは、その場で金額を口にしたことでした。言った額は守れましたが、半年後に別の社員が同じ話を持ってきました。一人に出した条件は、必ず伝わります。
まずは無料の組織体力診断で、いま負荷がどこに偏っているかを確かめてみてください。結果を見ながら、何を聞くかを一緒に決めましょう。
※本記事は想定事例です。特定の企業の実例ではなく、記載の社名・人数・年数・金額・日数はすべて説明のための仮の例です。処遇の変更、退職の申し出の取扱い、退職後の競業や秘密保持の範囲については労働基準法・就業規則および労働契約にもとづく定めがあり、本人の同意を要する事項があります。他社による勧誘への対応についても、違法性の有無は個別の事情によって判断が異なります。個別の対応は社会保険労務士および顧問弁護士に必ずご確認ください。